所属事務所や顧問弁護士と相談の上、書き込みの内容によって民事、刑事で訴えを起こす予定だと述べている。そして今回、自分たちが起こした行動で「安易に誹謗中傷の書き込みをする人が減ることを望んでいます」、「誹謗中傷に費やす負のエネルギーやその時間を、家族と過ごす時間などに使って欲しい」と川崎は書面を通じて今の心境を明かした。

ちなみに『ノンストップ！』によると、明らかな“嫌がらせ行為”があった場合でも「発信者情報開示請求」が認められるまでに平均6か月、川崎は5か月かかったという。調査費用は少なくとも50万円以上、特定する人数や通信会社の数でさらに多くの費用が必要になるそうだ。
（TechinsightJapan編集部　みやび）