またドメインの登録地をリサーチする会社もあるというから、「ウチのサイトはアメリカのものではない」「よって法の裁きは受けない」といった嘘は通用しなくなりつつあるようだ。しかし実際に、悪質サイトオーナーの本名を知らねば摘発は困難だという報道や、これら悪質サイトを取り締まったとしても「次々と同じようなサイトが現れるのでは」と指摘する専門家の声もある。セレブ達の一部はすでに有名な弁護団を用意し徹底的に闘う構えを見せており、リンゼイ・ボンの代理人は「法の及ぶ限り罪を問われるべきだと信じています」とリンゼイの考えを代弁したばかりだ。今後はこのような悪質行為に対して、ハッキングを防ぐ予防策もさらに必要になりそうだ。
（TechinsightJapan編集部　ケイ小原）