1月15日放送の『サンデー・ジャポン』でのこと。講談社の関係者から話を聞いたというテリー伊藤が、家に帰れないことが月に何日もあるほど多忙な編集者に育児や家事を手伝う時間が実際にどれくらいあったのか―と朴容疑者の“イクメン”報道に首を傾げた。8年間に4人の子をもうけ、一番下の子はまだ1歳。一見幸せな家庭に思えるが、3年ほど前に地元の「子ども家庭支援センター」に朴容疑者の妻が子育ての悩みや夫からDVを受けているという相談があったと伝えられている。また事件の前日、メールや電話で「子育ての不満」を夫に直接訴えていたことが分かっているという。

朴容疑者の自宅は文京区にある6LDKの一軒家で、ある情報番組では8千万円ほどと推定している。彼クラスの編集者の年収は1500万円くらいだと明かしたテリーは、自宅にお金をかけるよりも妻の負担を減らすためにベビーシッターや家事代行サービスを利用した方がよかったのではないかと話す。この意見にフィフィは大賛成なのだが、日本では育児や家事を「奥さんが全てやらないと、怠けている」という意識が根強く、ここをまず変えなければならないと訴えた。プロに頼める経済的な余裕があっても、このような風潮に二の足を踏む主婦も少なくないからだ。

そもそも共働き家庭、子育て中、シニア夫婦、ひとり暮らしと家事代行を請け負う業者側も多彩なメニューを用意している時代である。逆に夫や近しい周囲の人が子育てや家事の負担を軽減する方法として、こんな選択もあるとアドバイスできる世の中になって欲しいものだ。
（TechinsightJapan編集部　みやび）